大江戸温泉物語、外資ファンド買収の読み方

2015年2月、アメリカの投資ファンドが、大手温泉旅館チェーンを買収とのニュースを聞いた。

ついにこの時が来たか・・・の印象。

 

「大江戸温泉物語」は、皆さんご存知の通り、東京・お台場が1号店(日帰り施設)とし、その後、国内各地の旅館を買収し、伊藤園グループなどと同様、低価格路線でチェーン展開を開始。

現在では、全国に23の温泉旅館と6つの温浴施設・テーマパークを持つに至った。

実に、年間約500万人が利用しているという。

従業員は約3,000名、売上高は350億円で、2007年以降は毎年30%成長しているらしい。

 

そんな好調な業績の中で、会社を売るという事はどういう事なのか?

その真相は見方によって様々だ。

 

まず、今が一番の“売り時”だと、現経営陣が判断したのだろう。

業績はすこぶる好調の中で、さらに2014年は円安の追い風で、外国人の訪日客数が至上最高の数字をカウントした。

そのタイミングが、まさに絶好だったのかもしれない。

 

しかし、私が思うに、会社を売ったのは、第一に現経営陣が「国内の宿泊業界の未来」に不安を感じていたからに違いない。

平日の集客を支えている国内の中高年層は、今後、減少傾向にある。

その補てんを担う、訪日外国人客向けに、さらなるリニューアル費用も相当なものになるはずだ。

宿命である老朽化に伴う、各施設のメンテナンスにかかる費用も問題だ。

 

今後、外資ファンドが、日本の温泉旅館を買収していく流れが増えていくのか・・・。

これらの動きに注目していきたい。

 

数年後に、相当数の日本の温泉旅館の大浴場が、水着着用の混浴にならないことを祈るばかりだ。