これいいのか・・・旅行代理店の餌食になっている日本旅館

今日の産経新聞に次のような記事が載った。

「JTBが店舗の大幅削減を検討  旅行需要低迷で」

記事によると・・・旅行業最大手のJTBが国内店舗の大幅削減を検討していることが26日分かった。平成23年度中に全店舗の約2割に当たる200店舗程度を削減する可能性がある。一方で、コストの安いインターネットを通じた商品展開を強化する。景気低迷を背景に旅行業界も売り上げが激減しており、店頭販売からネット販売に軸足を移すことで、コストを大幅に削減する。
JTBは、グループ全体で、法人向けも含め国内に約940店舗を運営している。具体的な店舗閉鎖数は今後、具体的に詰めるが、不採算店舗を中心にリストラを実施する方向で検討している。閉鎖店の従業員の雇用は主に配置転換で維持する方針だが、削減店舗数の規模によっては、人員削減を進める可能性も高い。
一方で同社は、コストの安いネットによる販売展開を強化。現行で全取り扱高の7%程度を占めるネット販売の比率を。23年度には12%まで引き上げる計画だ。
・・・とある。

じゃらんネット、楽天トラベル、一休ドットコムなどに代表されるネットエージェントと呼ばれる21世紀型・旅行代理店が、どんどん顧客を獲得しているなか、JTB、近ツー、日旅などのリアル店舗を持つ代理店が、どこまで踏ん張れるか注目していたが、この不景気が後押ししたようだ。

もちろん、JTBもネットによる予約に力を入れているが、さらに資金をそこに集中しようとする考えなのだろう。
F1を撤退し、成長分野であるエコカー開発に人材と資金を注入したホンダと同じだ。

これにより、私がこよなく愛する日本旅館には、さらに向かい風が吹くことになるだろう。
ネット予約に力を入れるということは、そのアイテムのひとつ、「リスティング広告」を強化するという事でもある。
つまりこれは「検索連動型広告」。
ヤフーやグーグルなどで検索した場合、検索結果ページの上部と右側に関連するネット広告が表示される仕組みだ。

「草津温泉」「別府温泉」などのキーワード広告ならまだいい。
例えば、「草津温泉での旅館探しならJTBへ」・・・となり、JTBの掲載宿リストにとぶカタチならまだいい。
ところが、JTBは、「○○旅館の予約ならJTBへ」・・・と、旅館名の実名、つまり宿の商標を使って広告をうっているのだ。

これは今まで常連だったお客を横取りしかねない状況も容易に想像できる。
エージェント(旅行代理店)経由の予約には、ポイントが付く。
直接旅館に予約すれば、当たり前だがポイントが付かない。
客の立場からすれば、同じ料金ならポイントが付いた方がトクという考えから、エージェント経由の予約が最近増加傾向なのだ。

これにより、旅館の財務体質も弱体化する。
宿にも多少違いがあるが、じゃらんで8%、JTBで15~20%の手数料(売り上げに対する)を、旅館はエージェントに支払わなければならない。
ただでさえ、利益率の少ない産業にも関わらず、この高額な手数料は、全国の旅館ホテルの経営環境を悪化させている。

なぜ、私はこのリスティング広告に注目する理由はもうひとつ。
私はインターネット関連の会社である関係上、いくつかの旅館の公式ホームページを手がけることになった。
アクセス解析をしてみて驚いたのが、なんと【90%以上が宿名で検索】という事実!

つまり、エージェントが【宿名でリスティング広告をうつ】ということは、彼らにとっては理にかなっていると言う事。
宿側からすれば【直接予約をしてくれるお客を横取り】されているようなもの。
だから私はこれを【待ち伏せ広告】と呼んでいる。

JTBは、じゃらんネットと比べると、宿が払う手数料は一見高いように見えるが、JTBなどリアル店舗を運営してきたエージェントには、それなりの理由があった。
それはパンフレットの作成や、街興し的なイベントに協賛など、有形無形に温泉地に、観光地に貢献してきた。
しかし、じゃらんネットや楽天トラベルは、あまりそういう話は聞かない。
特にじゃらんネットを運営しているリクルート社は、情報誌じゃらんも発行している。
もちろん、こちらにも掲載料がかかる。
まさに、私には旅館業界の悲鳴が聞こえるのだ。

だからこそ、私の活動意義がある。
機会があれば、その活動の一環をご紹介させていただく予定だ。

今回は旅館側の目線で書かせてもらった。
私は旅館の経営者ではない。しかし、私は現在2つの会社を経営している。
私自身、20年以上会社を経営していて、この旅館業界の古くからある慣習的なものが、現在の旅館経営者を苦しめているような気がする。

今から10年ちょっと前までは、インターネットなど一部の人間しか知らなかった。
旅館を予約するとすれば、例えば最寄のJTBの店舗に行って、スタッフに相談しながら宿を選択して予約してもらう。そこで手数料が発生する。
街の賃貸の不動産屋さんと同じだ。
ところが、今は、宿探しでリアルの店舗に探しに行かなくなった。
ネットで探すようになった。
だから、ちょっと旅館よりインターネットに詳しいエージェントが、ネット広告を出した。
それを今度は、宿名でネット広告を出した。
結果、ネット予約のお客を取り込むことができた。
ところが、この流れ【お客を横取りされている事】をまったく知らない、理解できない旅館経営者が本当に多いという事が、私の一番の心配事なのである。

もうひとつの「温泉」の定義

先に、温泉源から採取される温度(25℃以上)の条件と、19の物質のひとつでも入っていれば・・・という条件のいずれかがクリアされれば「温泉」であると述べた。「温泉法」という法律によるものである。

しかし、「温泉」と似た様な単語の「鉱泉」とは、何なのだろうか?
現在、環境省のHPに掲載されている「鉱泉分析法指針」を見ると、細部に渡って分類しているが分かる。
そこには、「鉱泉」の定義として、「地中から湧出する温水および鉱水の泉水で、多量の固形物質、またはガス状物質、もしくは特殊な物質を含むか、あるいは泉温が、源泉周囲の年間平均気温より常に著しく高いもの」と謳っている。

これだけ見れば、温泉=鉱泉となる。
しかし、「鉱泉」は、泉温によって分類している。
25℃未満の場合は、冷鉱泉。
25℃以上34℃未満は、低温泉。
34℃以上42℃未満は、温泉。
42℃以上は、高温泉となる。
「温泉法」でいう「温泉」の定義は25℃以上。
しかし、「鉱泉分析法指針」によると、34℃以上42℃未満となるから、いささかややこしくなる。

また、液性の分類というのもある。
pH(ペーハー)3未満は、酸性。
pH3以上6未満は、弱酸性。
pH6以上7.5未満は、中性。
pH7.5以上8.5未満は、弱アルカリ性。
pH8.5以上は、アルカリ性となる。

「鉱泉分析法指針」によれば、その「温泉」の中でも、もうひとつ上のグレードとも言える「療養泉」という定義が存在する。
源泉から摂取される時の温度が、25℃以上。
そして下記の物質のうち、ひとつでもクリアしていれば「療養泉」となるのだ。
溶存物質(ガス性のものを除く)・・・・・・・・総量1,000mg以上
遊離二酸化炭素・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1,000mg以上
銅イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
総鉄イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20mg以上
アルミニウムイオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・100mg以上
水素イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
総硫黄・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2mg以上
ラドン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30(100億分の1キュリー単位)以上

そしてこの「療養泉」のみ、泉質名が付けられる。
物質条件は8項目あるが、これがいわゆる泉質名を決める根拠となるのだ。

また視点を変えると、「療養泉」に成りえなかった「温泉」も存在することになる。
つまり、「泉質名を持たない温泉」もあるということなのだ。
その場合、泉質名を「その他の温泉」「温泉法上の温泉」と表記するところもあるようだ。

このように、「温泉法」と、環境省による「鉱泉分析法指針」という、2つの”法則”があるため、非常に分かりにくいところがあるのは否めない。
また、「温泉法」は、非常に”ユルイ”規定となったため、ほとんど真水と変わらない「温泉」が、数多く日本に登場することになった。
日本全国、どこでも旅行と言えば「温泉」を求める日本人という国民性が、この法律を誕生させたのだと、容易に想像できるのだ。

温泉とは?

1948年(昭和23年)に”温泉法”が制定された。
その中で「温泉とは、地中からゆう出する温水、鉱水及び水蒸気その他のガス(炭化水素を主成分とする天然ガスを除く)で、別表に掲げる温度又は物質を有するもの」と定められた。
その”別表”には、「温泉」の条件は、温度(温泉源から採取された時の温度)が25℃以上。
そして、もうひとつの物質の条件で、以下に掲げるもののうち、いずれか一つが入っていれば「温泉」となる。
溶存物質(ガス性のものを除く)・・・・・・・・・・・・・総量1000mg以上
遊離炭酸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・250mg以上
リチウムイオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
ストロンチウムイオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10mg以上
バリウムイオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5mg以上
フェロ又はフェリイオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10mg以上
第一マンガンイオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・10mg以上
水素イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
臭素イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5mg以上
沃素イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
ふっ素イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2mg以上
ヒドロひ酸イオン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1.3mg以上
メタ亜ひ酸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
総硫黄・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1mg以上
メタほう酸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・5mg以上
メタけい酸・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・50mg以上
重炭酸そうだ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・340mg以上
ラドン・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20(百億分の1キュリー単位)以上
ラジウム塩・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・1億分の1mg以上

つまり、温度が25℃以上であれば文句なく「温泉」。
25℃未満でも上記の物質のいずれかが規定の数値以上あれば「温泉」。
温度の条件か、19項目の物質の条件のどちらかが満たせば「温泉」となる。
また、別の言い方をすれば、地中から湧出する温水が25℃以上であれば、上記物質が入っていなくても「温泉」となるのだ。

何か、納得のいかないような部分があるが、これが「温泉法」なのだ。